社用車のおすすめ6選メリットや選び方・
選ぶ際の注意点も解説
「社用車の入替時期が近いけど、どんな車を選べばいいかわからない」
「燃費や維持費、積載量など、比較するポイントが多すぎる…」
社用車の選び方は、会社のコストにも社員の動きやすさにも直結する重要なテーマです。
この記事では、社用車の導入を検討している法人さまに向けて、社用車の概要や種類、導入するメリットや選び方を解説するとともに、おすすめの社用車もご紹介します。加えて、社用車の購入またはリースが向いているケースや維持費用の内訳、社用車で事故が起きた場合の責任や対応手順、私的利用のリスクについても解説するため、是非とも社用車導入時の参考にしてください。
社用車とは？
社用車は法人や個人事業主が業務、または業務に必要な移動の際に使用する車両のことです。社用車の名称を使うのは、購入した場合のみに限りません。ローン車両やリース車両も、業務で使用するのであれば社用車に含まれます。
用途別の社用車の種類
社用車の種類は大きく分けて営業車と配送車、役員車と従業員の送迎車の4つです。用途別に詳しく解説します。
営業活動に使用する「営業車」
営業車は取引先への訪問や商品の配達など、いわゆる外回りの営業活動に使用する車両です。不動産会社が顧客の物件案内に使用する車両も営業車に含まれます。営業では見通しのよい場所や、広い道路ばかりを走行するとは限りません。また、決まったエリアで頻繁に使用される特徴もあるため、小回りが利き、燃費がよいコンパクトカーが人気です。
荷物の運搬に使用する「配送車」（荷物搬送車）
配送車は、主に荷物の運搬に使用する車両です。荷物運搬車とも呼ばれ、業種によっては大きい荷物を運ぶこともあります。配送車を選ぶ際は自社の業務で運ぶ荷物の量を考慮し、車種や車両の広さ・高さ・奥行きなどを確認してみてください。
配送車として多く活用されている車種は、多くの荷物を積めるバンタイプやワンボックスタイプです。特に営業活動も兼ねながら荷物の配送をするケースなどにも、バンタイプやワンボックスタイプは向いています。
役員の移動に使用する「役員車」
役員車は文字からも推察できるように、法人の社長や役員の移動時に使用される車両です。
自社の役員を乗せる車両のほか、社外のVIPを送迎する際に使用される車両も役員車です。役員車は法人のステータスや信頼性を示すものでもあるため、洗練された高級車や乗り心地のよい車種が選ばれることが多いです。
従業員の移動に使用する「従業員の送迎車」
働く場所は、公共交通機関の利便性が良好な場所ばかりにあるとは限りません。そのため、最寄りの駅から事業所や工場などが遠い場合、従業員を送迎するための車両を用意することがあります。
特に24時間体制で交代勤務を行っている場合、深夜や早朝はそもそも公共交通機関を使うことが難しいでしょう。送迎の必要な従業員数によって選択する車種は変わってきますが、10人乗りまでのワゴンタイプであれば、普通免許でも運転できます。
社用車のおすすめ6選
社用車に適している、おすすめの6車種を紹介します。社用車選びの参考にしてください。
キャラバン
キャラバンは、小型貨物車4ナンバーバンクラスのなかで最長（2025年7月現在 日産調べ）の荷室が特徴です。脚立やパイプ類なども、余裕を持って積み込めます。荷室高が1,325mm、荷室幅が1,520mm※1あるため、積載量も十分といえるでしょう。荷室の開口高・開口幅も最大限に確保しているため、積み込みやすさも抜群です。
引用：日産キャラバン
- ※1 バン GRAND プレミアムGX（ガソリン） 5人乗（荷室最大時）、バン プレミアムGX 5人乗（荷室最大時）。バン GRAND プレミアムGX（ディーゼルターボ）の荷室高は1320mm。
また、ホイールハウス上面の形状が水平のため、棚板などを安定して置くことができます。スライドドアからバックドアまでの長さが1,600mmあり※2、壁面も可能な限りフラットな形状になっているため、長い棚の設置も可能です。使いやすさだけでなく、先進運転支援技術が全車に標準装備されているため、毎日の業務を安心して行えます。
- ※2 バン ロングボディの場合
クリッパーバン
クリッパーバンは、広々とした荷室サイズが特徴です。エントリーモデルである、DXグレードでは、パンケースなら74ケース、ビールケースなら40ケースが搭載可能で、日常業務から大量輸送まで柔軟に対応できる高い積載性を誇ります。荷物をまとめて効率よく運べる点は、日々の業務における大きな強みといえるでしょう。
引用：日産クリッパーバン
フラットな荷室床面とボディサイドパネルを立てた箱型デザインは、荷室スペースへの積み込みがしやすい構造です。さらに、広い開口幅を確保したバックドアによって、積み込み・積み降ろしの作業もスムーズに行えます。
また、万が一に備えて、衝突被害軽減ブレーキをはじめとする多彩な先進安全装備を搭載しています。性能認定を受けており、日々の業務を安心して行えます。
NV200バネット
NV200バネットは、荷室容積※1 3,550L※2を誇り、大容量の荷室スペースを持つ商用車です。また、排気量1.8L未満のキャブオーバーバン登録車クラスにおいて、荷室高・荷室幅・床面地上高の3項目でNo.1（2022年9月現在 日産調べ）を実現しており、クラス随一の積載性能を備えています。
- ※1 荷室床面長×荷室高×荷室幅での算出値。
- ※2 数値はGX（5人乗/2名乗車時）、VX（5人乗/2名乗車時）。DX（5人乗/2名乗車時）：3700L。DX（2WD/2人乗）：4000L。DX（2WD/2人乗、メーカーオプションの荷室天井トリム付き車）：3900L。
荷室は高さがあり、ホイールハウス間も広いため、空間をより大きく自由に使えるのが特徴です。床が低いため荷物が積み込みやすく、重い荷物でもスムーズに積み込めるほか、乗り降りの負担も軽減されます。
コクピット収納の総容量※3は36L※4あり、必要なビジネスツールを余裕もって収められます。整理整頓がしやすいため、車内での作業効率や利便性も向上するでしょう。さらに、インテリジェント エマージェンシーブレーキやハイビームアシストなど、先進安全装備も充実しており、日々の業務を安全面でサポートします。
- ※3 メーカーオプションのセンターコンソールボックス&シートアンダートレイ装着時。数値はバンの社内測定値です。
- ※4 日産オリジナルナビゲーション装着時は、35Lとなります。
ノート
NOTE e-POWERは、ガソリンエンジンで発電し、⼤出⼒モーターのみで駆動する仕組みにより、素早い走り出しと力強い加速を実現しています。ボディカラーは2トーン2色とモノトーン10色の全12色をラインアップしており、法人のイメージに合わせて選択できます。
ラゲッジルームは荷物を積み込みやすいよう設計されており、さらに室内には多彩な収納スペースを備えているため、使い勝手の良さを実感できるでしょう。加えて、安全性能として360°セーフティアシスト（全方位運転支援システム）を搭載でき、毎日の業務を快適かつ安全に行えるようサポートします。
セレナ
セレナは、室内の長さと幅がミニバンクラスでNo.1※1です。1列目から3列目までの、すべての席がゆったり座れる快適なスペシャルシートで、長距離の移動でも疲れにくい設計になっています。さらに、乗車人数や使い方に合わせて、さまざまなシートアレンジが可能です。
バックドアは、通常の約半分のスペースで開閉できるハーフバックドアを採用しています。駐車場が狭い場合や、後ろに停まっているクルマや壁からの距離が近い場合でも、荷物の出し入れのしやすさを実感できるでしょう。
- ※1 全高1.8m以上の1.2∼2.0Lクラス 7/8人乗りミニバン（2024年10月現在 日産調べ）。
サクラ
サクラは電気自動車の軽で、力強い加速とスムーズな発進により快適に運転できます。また、全高1,700mm以下の軽ハイトワゴンクラスでトップレベル（2022年5月現在 日産調べ）の荷室容量を実現しており、日常の配送や営業活動に必要な資材や商品を効率よく運ぶことが可能です。充電はコネクタを挿すだけの簡単操作で、ガソリンスタンドに行く手間も省けて便利です。
高速道路で負担になりやすい渋滞走行や巡航走行も、プロパイロットによってドライバーの負担を軽減します。
社用車を導入するメリット
先述したように、社用車にはさまざまな種類があります。業務に合った社用車を導入すれば、以下のようなメリットが得られるでしょう。
移動効率を上げられる
公共交通機関で移動する際は、電車やバスの乗り継ぎが必要になるケースがあります。さらに、目的地が駅から離れている場合にはタクシーを利用せざるを得ないこともあるでしょう。こうした状況に対し、社用車があれば目的地までスムーズに移動でき、移動効率の向上にもつながります。
交通費精算の手間が減る
多くの法人では、公共交通機関を利用するたびに経費精算を行う必要があります。社用車を導入すれば、ETCカードや給油カードを利用することで、ドライバー（従業員）と経理担当者の双方の手間を大幅に軽減できます。
経費として計上できる
法人名義でクルマを購入した場合は、その購入費用や維持費が経費として認められます。ガソリン代や駐車場代のほかにも、自動車税や自動車重量税、自賠責保険料、任意保険料、車検代なども経費として計上可能です。
社用車を導入するデメリット
社用車の導入は多くのメリットを得られる一方で、以下のようなデメリットもあります。
導入費用がかかる
社用車を導入する場合、まずはクルマの購入費用がかかります。そのほかにも、ガソリン代、メンテナンス代、保険料、駐車場代などの維持管理コストも継続的に必要となるため、あらかじめ見込んでおくことが重要です。
事故、盗難のリスクがある
社用車は自家用車に比べて運転頻度が低くなるため、事故のリスクが高くなる傾向にあります。また、管理方法によっては盗難のリスクが高まります。こうしたリスクを想定したうえで、運用ルールや管理方法を整備することが重要です。
管理負担が増える
社用車を導入すると適切な管理が必要となり、そのための業務が増えてしまいます。また、定期的なメンテナンスなどを行わなかったことで、車両の不具合により事故が発生した場合、法人側に責任が生じることもあります。そのため、社用車を導入する際には、管理体制をしっかり整え、継続的な運用を行うことが重要です。
社用車を選ぶときのポイント
社用車を選ぶときのポイントは、「サイズ」「乗車定員」「荷室容量」「価格・燃費」の4つです。それぞれ詳しく解説します。
サイズ
どのような用途で利用するかによって、当然ながら社用車に求めるサイズや乗車定員数も違ってきます。乗せる人数や運ぶ荷物量が多い場合は、サイズの大きい車両の方が便利ですが、狭い道を通るのは苦労するかもしれません。狭い道を通ることが多い営業車を購入する場合は、サイズが小さく、小回りが利く車両が適しています。
乗車定員
社用車向きの車種といっても、乗車定員数はさまざまなタイプがあります。営業担当者が1人で取引先などに行く場合と、送迎車として従業員を複数人乗せる場合では、当然ながら選ぶべき車両のタイプは違ってくるため、ニーズに合うものを選びましょう。なお、大人数を乗せる必要がある場合、10名までなら普通免許で運転できる車種もあります。
荷室容量
荷物を運ぶ用途で車両の購入を検討している場合、自社で扱う荷物の大きさや量に合った車種を選ぶ必要があります。荷室容量が適切であるかどうかのほか、出し入れしやすい構造であることも重要です。軽トラックは荷物を積載しやすい車両のひとつですが、それ以外の車両でも後部座席をフラットに倒せる車種であれば、それなりの荷物が積み込めます。
価格・燃費
購入費用としてどの程度の予算が確保できるのか、毎月の維持費はいくらかなど、予算として割ける金額を決めておきましょう。予算との兼ね合いで中古車を購入する、リースを活用するなど、出費を抑える選択肢もあります。業種や用途にもよりますが、社用車は走行距離が長くなる傾向にあるため、燃費のよさも重要な要素です。
社用車を選ぶ際の注意点
社用車を選ぶときは、いくつかの注意点があります。以下のようなポイントを押さえておきましょう。
利用目的を明確にする
社用車を選ぶときは、利用目的や用途を明確にしておかなければなりません。営業活動用か、役員の送迎用かなど、目的や用途によって選ぶクルマが異なります。一般的に、営業車であれば燃費や小回りの良さ、積載量などが重視されますが、役員車であれば高級感や快適性などが求められます。複数人の移動や送迎が必要な場合は、乗車定員の確認も必要です。
安全運転管理者の選任が必要になる場合がある
法人が一定台数以上の社用車を使用する場合は、法律により「安全運転管理者」の選任が義務付けられています。乗車定員が11名以上の自動車が1台以上、あるいは自動車が5台以上の場合は安全運転管理者の配置が必要です。なお、自動二輪車は0.5台として換算します。
車両管理責任者・保険の選定も必要
社用車を導入する際は、車両を選ぶだけでなく、車両を管理する責任者（車両管理責任者）の選定が必要です。併せて自動車保険の加入も不可欠です。自動車保険を選ぶ際は、保険料だけでなく補償内容もしっかりと考慮し、最適なプランを選定することが重要です。
社用車は「購入」と「リース」
どちらがおすすめ？
社用車を導入する方法は、購入とリースの2通りです。どちらが適しているかは、以下で解説する法人の状況や業務内容などによります。
購入が向いている場合
資金に余裕がある法人は、購入の方が向いています。なぜなら、リースの料金にはサービス費用やリース会社の利益になる分も含まれているため、長期間になると支払総額が高くなる可能性があるからです。
購入にメリットがある理由はほかにもあります。たとえば、使用頻度が高いケースは、車両の劣化が早くなる可能性があります。また、走行距離が長いと、リース契約で設定されている走行距離の制限を超えてしまうかもしれません。そうなると、車両の返却時に追加料金が発生するため、購入する方が余分な費用を支出せずに済みます。
リースが向いている場合
社用車を使用する用途が限られているケースや、一定の走行範囲でしか使用しない場合は車両の運行計画なども立てやすいため、リースが向いています。また、導入費用を抑えたい、資金に余裕がない法人も、多額の初期費用がかからないリースがおすすめです。
リースでは車両の点検やメンテナンス、諸手続きなどはリース会社が行ってくれるため自社で対応する必要がなく、リース料のみを経費として計上するだけです。そのため、管理業務や会計処理などの手間を省きたい法人にもリースが向いています。
社用車の私的利用は認められる？
そもそも、社用車は業務に使用する目的で所有するものです。法人名義の社用車を私的に使うことは違法ではないものの、基本的に私的利用は認められていません。万一、事故やトラブルが発生した場合は相手に傷害を与える可能性もあり、法人側にも責任が生じます。
自社の信用にも関わるため、私的利用は避けるべきでしょう。ただし、個人事業主の場合、1台の車両を仕事とプライベートの両方で使うことも珍しくありません。その場合は、業務と私的利用の家事按分が認められています。
まとめ
社用車は用途によって適した車種が異なり、導入方法にも購入とリースの選択肢があります。そのため、自社の状況や業務内容を踏まえ、サイズや乗車定員数、荷室容量や価格・燃費なども考慮して選ぶのが良いでしょう。
日産の販売店では法人向け提案実績が豊富であり、2,000店舗以上の体制をもとに全国どこでもサポートが可能です。購入後のメンテナンスサポートも充実しているため、社用車の導入を検討しているのなら、日産の販売店にご相談ください。
法人のおクルマに関すること、お気軽にご相談ください