地域医療を支えるクリニックが
積極的にEV（電気自動車）を導入する理由とは？

今、地域医療を支える街のクリニックでは、災害時の備えとして、EV（電気自動車）の導入を進める動きが加速しています。大きな災害が起きても、医療のニーズは変わりません。特に昨今では、気候変動の影響によるとされる集中豪雨や大型台風の襲来なども増加中です。街のかかりつけクリニックとして、地域に住む人々の健康を守るためには、平常時だけでなく、災害が起きたときにも継続して医療を提供できる体制の整備が求められます。

あらゆるものに電気が使用されている今、ライフラインが復活するまでの期間、診療を続けるためには大型の自家発電設備が必要です。しかし、個人経営のクリニックにとって、これらの装備の導入や維持にかかるコストの負担は大きなものでしょう。そこでおすすめしたいのが、普段はクリニックのクルマとして利用でき、災害時には電源として活用できるEVを使った災害対策です。
今回は、地域の患者さんを診療し続ける街のクリニックがEVを導入するメリットを、具体的な事例を交えながら解説します。また、おすすめのEVについても紹介するため、ぜひクリニックの災害対策として参考にしてください。

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増加する自然災害とクリニックへの影響

自然災害によるライフラインの停止は、クリニックの診療体制にも大きな影響を与えます。特に、停電が発生した場合の影響は計り知れません。しかし、日本における自然災害の発生件数は年々増加しており、さらにその被害も拡大傾向にあります。

自然災害発生件数は増加

1971年～2015年の日本における自然災害発生件数は、約40年もの間に3倍にも増加しています。この間、1995年の阪神淡路大震災、2011年の東日本大震災、2016年の熊本地震など、規模の大きな地震が日本列島を繰り返し襲っており、その被害は甚大なものとなっています。
地震による被害は広範囲かつ甚大であることから、自然災害への備えといえば地震を思い浮かべるケースが多いかもしれません。しかし、被害額は地震ほどではないものの、豪雨災害による被害も広がっています。1時間あたりの降水量が50mmを超える局所的な集中豪雨の発生件数は、1976年～2016年の30年の間に1.4倍にも増加しているのです（※1）。

（※1）参考：中小企業庁 2019年版「中小企業白書」

大雨による大規模停電事例も増加中

集中豪雨の増加に伴い、大規模な停電も増加しています。例えば、2018年6月28日から7月上旬にかけて発生した西日本豪雨では、中国電力管内において58,520戸もの停電を引き起こしました。停電の原因は変電所の水没や倒木・土砂崩れによる高圧線の断線などが挙げられています。7月7日午前8時からの停電では、比較的復旧作業は早く進んだものの、復旧率が9割に達したのは7月9日の22時のことです。また、停電が完全に解消するまでには約6日の時間がかかっています（※2）。

2019年9月に関東を襲った台風15号では、強い勢力を維持したまま千葉市付近に上陸しました。千葉県の各地で観測史上最大の風速を記録し、死者3名、負傷者150名、全壊391棟、半壊4,204棟、一部損壊72,279棟、床上浸水121棟、床下浸水109棟と甚大な被害をもたらしました。
台風15号の威力はすさまじく、上陸からわずか3時間の間に千葉県の電力設備の多くが損壊され、長期間に渡る停電が発生しました。関東全域における停電件数は93万件、千葉県内の停電件数は64万件となりました。千葉を除く各地域での停電は2日後までにおおむね回復したものの、千葉県内の停電復旧作業が完全に終了するまでには2週間以上の時間がかかっています（※3）。

停電がクリニックに与える影響とは

災害による停電は、医療機関にも大きな影響が生じます。今では、医療においてもDXが進んでおり、停電が発生するとクリニックにおける診療業務にも大きな影響が生じます。
停電が起きた場合、クリニックに生じる主な弊害は以下のとおりです。

・電子カルテを使用できない
政府では医療DX令和ビジョン2030を策定し、2030年度までに医療機関における電子カルテの導入と情報共有を目指しています。そのため、多くのクリニックが電子カルテの導入を進めているものの、停電が起きればパソコンを起動させることができず、患者さんの情報を確認することができません。

・会計処理ができない
多くのクリニックでは、会計スピード向上のためレセコンと連携したPOSシステムを導入しています。また、コロナ禍を機に自動精算機を導入したクリニックも多いでしょう。これらの機器も電気がなければ動かすことができません。

・冷蔵保管が必要なワクチン等の医薬品や検査薬を使用できない
ワクチン等の医薬品や検査薬の中には、冷蔵保管が必要なものもあります。停電によって医療用冷蔵庫に電源を供給できない場合、庫内温度が上昇し、保管していた医薬品や検査薬の使用が難しくなる可能性があります。

・空調が使えない
停電になれば、空調も使えません。寒い時期であれば石油ストーブなどで代用できるケースもありますが、猛暑の時期にエアコンも扇風機も使用できなければ、患者さんの症状を悪化させてしまう恐れもあります。特に有床クリニックの場合、空調が与える影響は大きいものです。

クリニックも停電時への備えが必要

さまざまなシステムや医療機器など、クリニック内には電気を必要とする多くの機器があり、停電は医療現場に深刻なダメージを与えます。しかし、突発的な病気は災害に関わらず発生するものです。また、災害が原因のケガや病気が発生する可能性もあります。どんな状況においても医療を必要とする患者さんの命と健康を守るためには、停電時でも診療を継続し、適切な医療を提供できる体制への備えが求められます。特に、持病があり定期的な通院が必要な患者さんにとっては、災害があっても診療を継続できるクリニックは心身の大きな支えになるでしょう。
自然災害発生件数が増加する今、地域を支えるクリニックには、災害時の診療にも備えられる電源の確保が必要不可欠になっているともいえます。

EV（電気自動車）をクリニックのバックアップ電源に

東日本大震災や台風、大雨などによる停電被害などで災害時の電力確保の必要性を感じ、停電に備えた対策を実施する医療機関が増加しています。自家発電設備や蓄電池の導入など、さまざまな対策がある中で、個人クリニックにはEVを活用した災害対策がおすすめです。

EVがクリニックの停電対策に適している理由

なぜ、EVがクリニックの停電対策として有効なのでしょうか。ここでは、個人クリニックにEVの導入をおすすめする理由を5つ紹介します。

クリニックのクルマとして日常的に利用できる

まず、一つ目の理由は、EVはクルマであるという点です。
自家発電設備の導入を災害時の備えの第一選択肢として考えてきたクリニックも多いかもしれません。しかし、自家発電設備を導入する際には、ある程度の設置スペースが必要になり、非常時に正常に作動するかを確認するため、定期的なメンテナンスを実施しなければなりません。さらに、ガソリンや軽油などの燃料を備蓄しておかなければならず、定期的な交換が必要になるなど、維持にも負担がかかります。また、何より、平常時には自家発電設備を利用することはありません。

一方、クルマであるEVの場合、日頃は患者さんの送迎用や往診時のクルマとして利用することができ、いざという場合にはクリニックの電源として使用することが可能です。クリニックで給電ができるため、ガソリンスタンドを訪問して給油する手間もかからず、ガソリン車に比べるとランニングコストも低く抑えられます。また、エンジン音もなく、揺れが少ないこと、排気ガスの臭いもしないことから、体調を崩している患者さんを送迎する際にも安心です。

ガソリン不足の際にも移動が可能

大規模地震の場合などは、道路の陥没などによって交通網が寸断され、ガソリンの供給が止まり、ガソリンスタンドが閉鎖されるケースがあります。停電時でもガソリンを供給できる住民拠点サービスステーションも設置はされているものの、災害時には利用が集中する可能性もあるでしょう。

ガソリン車は、ガソリンを燃料に動くクルマです。ガソリンスタンドが閉鎖された場合、ガソリン車は燃料不足のため使用できなくなるリスクがあります。特に、訪問診療に力を入れ、地域の患者さんを訪問しているクリニックの場合、非常事態にはガソリンが不要なEVの活躍が期待できます。どんな状況でもかかりつけの医師がいつも通りに訪問し、診療をしてくれるという状態は患者さんにとって何よりの安心材料となるでしょう。

バックアップ電源として災害時にも通常診療を実現

EVには大容量のバッテリーが搭載されています。バッテリーに蓄電した電気は、専用装置を使って取り出し、停電時にはクリニックの照明や空調機器、医療機器などに給電することが可能です。
建物とEVの間で電気のやり取りを可能にするシステム「V2H」を導入すれば、分電盤で区切られた診療室の一区画にEVから簡単に電気を供給できます。また、持ち運びができる「V2L」を利用した場合は、延長コードを使用すると、機器ごとに給電が可能です。
クリニックでの診療時にはV2Hを活用し、訪問診療時にはV2Lを持ち込めば、停電が発生する中でも、クリニックや患者さんのいる場所で通常と変わらない、適切な医療を提供できます。

EVはコスト面でもメリット大

日本政府は、2050年までに温室効果ガスの排出をゼロにするという目標を設定しています。日本のCO2の排出量の約19％は自動車を含む、運輸部門から排出されているとされています（※4）。

PHEVモーターでの走行可能距離（50～100km）であれば、走行時にCO2を発生させません。このようなEVの普及はカーボンニュートラルの実現に大きく寄与するものです。そのため、EV購入時にはCEV補助金の利用ができます。また自治体によっては独自の補助金を用意しているケースも見られます。

EVとV2HまたはV2Lを購入する際の費用は、合計しても、ガソリン車などの購入費用＋蓄電池購入費用を大きく下回ります。さらに、給油の度に発生するガソリン代もかからないため、ランニングコストも抑えられ、EVはコスト面でもメリットがあります。

（※4）参考：国土交通省「運輸部門における二酸化炭素排出量」

SDGsへの取り組み姿勢のアピールにも

これまでの常識を覆すほどの強大な力を持つ台風の襲来や短時間における記録的な大雨などの背景には深刻な気候変動が関係していると考えられています。気候変動にはさまざまな要因が考えられるものの、温室効果ガスの濃度上昇は気温の上昇に大きく関与しています。特に、温室効果ガスの中でも大気中に長期間にわたって留まる性質を持つCO2の削減は、異常気象や自然災害の抑制に避けては通れない課題です。

走行時にCO2を排出しないEVの導入は、持続可能な社会の実現に近づくための第一歩でもあります。EVの導入は、地域の頼れる存在として、「今」だけではなく「未来」をも見据え、SDGsの達成に向けて真摯に取り組むクリニックの姿勢のアピールにもつながるでしょう。

EV（電気自動車）の電気供給力はどのくらい？

災害時の初動対応において、診療体制を維持するために必要な電力は、1日あたり9kWh程度と言われています。また、過去の東日本大震災などの巨大地震発生時のデータを見ても、停電から3日後までには80％程度の電力が復旧していることが分かります。そのため、最低でも3日分の電源を供給できる能力を確保しておけば、災害による停電が発生した場合でも、医療体制を途切れさせることなく維持できます。

サクラの場合、EVのバッテリーから約2日分の電気を賄うことが可能です。小規模なクリニックであれば、サクラで十分に対応ができるでしょう。
最もバッテリー容量の大きなアリアにおいては約7日分の電力を供給できる能力を保有しています。（いずれも満充電の場合）

災害時のバックアップ電源として考えた場合のEVの最大の特徴は設置型の蓄電池とは異なり、停電エリアへ電気を運ぶことができるという点にあります。例えば、少し離れたエリアにある分院が停電している場合でもEVとV2Lを持ち込めば、給電をすることで診療体制をサポートすることが可能です。

停電時にリーフで診療を継続したクリニックの事例

神奈川県川崎市にある小児科クリニックでは、東日本大震災の計画停電によって診療が難しくなった経験をきっかけにEVの導入を決断されたといいます。ちょうど、患者さんの送迎に使用していたクルマの買い替えのタイミングとも重なっていたことから、EVの導入を検討されたとのことです。試乗をしてみるとその静粛性に感銘を受け、リーフとV2Hシステムの購入を決断されました。

以前から非常事態に備え、自家発電機を準備していたものの、定期的なメンテナンスも必要となり、維持の難しさを感じていたとのこと。リーフと同時に導入したV2Hシステムがあれば、蓄電池として使用でき、停電時にもクリニックに電気を供給できる点も決め手になったそうです。

リーフを導入してからわずか10ヶ月後、大型台風が関東を直撃し、大規模な停電が発生しました。朝から大勢の患者さんの予約で埋まる中、V2HシステムであるEVパワー・ステーションを経由してリーフからクリニックに電力を供給し、予定通りに診療を行うことができたといいます。午後には電気が復旧したものの、電子カルテ、パソコン、照明、薬品を保管する冷蔵庫など、エアコン以外の機器をリーフの蓄電力で稼働させた結果、消費電力は25％ほどで、想定以上にリーフの給電力が高いことに驚かれたそうです。

日産のEV（電気自動車）のおすすめ車種

Biz NISSANでは、多様なニーズに応える多彩なEVラインナップを用意し、国内のEV市場をリードしています。ここでは、日産のEVラインナップからクリニックにおすすめの車種を紹介します。

日産サクラ

2022年に販売が開始された日産サクラは、2024年度の国内販売台数20,832台を記録し、発売初年度である2022年度から3年連続でEV販売台数No.1を獲得している日本初の量産型軽自動車EVです。2025年4月時点では、国内累計EV販売台数の約4割を占めるほどの人気を集めています。
EV特有の静かでスムーズな加速はもちろん、軽自動車ならではの取り回しの良さやお求めやすいコスト設定が高い評価を得ています。サクラのバッテリー容量は20kWh、航続距離（WLTCモード）は180kmです。また、普通充電の場合は約8時間で満充電となり、急速充電器を使用した場合は約40分で80％まで充電できます。
狭い住宅地でも快適に走行できる操作性と静粛性の高さから、医療機器や医薬品を持ち運びながら患者さんの自宅を回る訪問診療にもおすすめです。

日産クリッパーEV

日産クリッパーEVは、2024年2月に発売開始となった軽商用EVバンです。軽商用バンとして求められる荷室性能と積載量を兼ね備えながら、EVならではの力強い走りを実現した一台となっています。
バッテリーは床下に搭載されているため、揺れや段差の衝撃を低減させ、乗り心地の良さにもこだわっています。バッテリー容量は20kWh、航続距離はWLTCモードで最大180kmです。さらに、急速充電器を使用した場合は約42分で80％まで充電でき、普通充電では約7.5時間で満充電となります。また、アクセサリーコンセントをつければ、最大1,500Wの出力に対応でき、走る蓄電池としてもご利用いただけます。

日産リーフ

日産リーフは、2010年に発売を開始した世界初の量産型電気自動車です。発売から15年目の2025年11月時点における累計販売台数は、全世界で70万台以上にも上ります。
発売当初の日産リーフのバッテリー容量は24kWh、航続距離はJC08モードで200kmでした。しかし、バッテリー技術の改良を重ね、2025年10月に発表した3代目日産リーフでは、バッテリー容量が約3倍の78kWh、WLTCモードでの最大航続距離は3倍以上の702kmまで進化しています。（※B7グレードの場合）
さらに、クルマ全体の冷熱システムを一括制御するエネルギーマネジメントシステムを採用し、クルマの中で発生する熱の有効活用を実現しています。また、走行ルートに応じてバッテリーの温度上昇や冷却を自動で制御するシステムも搭載し、エネルギー消費の最適化と充電速度を向上させています。
充電ポートに接続するAC外部給電コネクターを利用すれば、ドアをロックした状態でも1,500Wの電力の使用ができ、災害時の非常電源としての活用が可能です。また、室内と荷室に100VAC電源も搭載しています。

日産アリア

日産アリアは、日産が発売するクロスオーバーEVです。EV特有の力強い加速と滑らかな走り、静粛性や快適な乗り心地、心地よく過ごせる室内空間が人気となっています。
バッテリー容量は、B6グレードは66kWh、B9グレードは91kWh、最大航続距離はそれぞれWLTCモードで470kmまたは640kmとなっています。普通充電の場合、満充電までにかかる時間は3kWの普通充電コンセントを使用する場合は約25.5時間、6kWの充電器使用時は約12時間です。診療終了後、6kWで充電をしておけば、翌日の朝から使用が可能です。
停電時などには、V2Hを介してアリアに溜めた電力をクリニックで利用することも可能ですが、クリニックに太陽光発電装置を設置している場合は、余剰電力を日産アリアに溜め、電力を有効活用することもできます。

蓄電池としての利用には専用装置の導入も検討を

EVに溜めた電気は、災害時にクリニックの非常電源として活用することができます。しかし、EVから電気を取り出し、建物内で使用するためには専用システムの導入も必要です。
EVを蓄電池とし、クリニックに給電をしたい場合はV2Hシステムの導入が必要になります。また、EVの電気を取り出し、延長コードなどで各電気機器に接続して使用できる持ち運び可能なV2Lもあります。V2Lならトランクに積み込み、必要な場所に駆けつけて給電することができます。また持ち運びできる形のため、設置工事も必要ありません。
クリニックの災害対策としてEVの導入を検討する際には、EVに加えて、V2HやV2Lの導入をご検討ください。

まとめ

地域の患者さんに適切な医療を届け、地域に住む人々の健康サポートを使命としている医師の方々にとって、災害時の医療提供は大きな課題の一つです。大規模病院のように自家発電設備を導入すれば、甚大な被害が生じた場合でも、通常に近い診療を行い、必要な患者さんに適切な医療を届けることが可能です。しかし、大規模な自家発電設備の維持には手間もコストもかかります。

局所的な大雨や台風に伴う停電が増える今、万が一の事態に備え、EVを蓄電設備として利用するクリニックが増加中です。EVの種類によって給電能力や性能は変わるため、EVの導入を検討していても車種選びに悩んでしまうケースもあるかもしれません。日産では、地域の状況やクリニックの診療内容などをお伺いしながら最適なEV選びのサポートをいたします。EV導入をご検討の際には、お気軽にご相談ください。
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監修者　石川真禧照（いしかわまきてる）
自動車を人々の生活の道具として、簡単で分かりやすい評価から評論までを得意として
自動車生活探検家を名乗り、メディア活動を行っている。
軽自動車からスーパーカーまで、年間に試乗する新車、中古車は150台以上。
日本自動車ジャーナリスト協会（AJAJ）副会長。
日本モータースポーツ記者会（JMS）会員。
2026-27　日本カー・オブ・ザ・イヤー選考委員。