【自治体向け】
公用車EV化のメリットと活用方法、
導入事例についてご紹介
近年、CO2などの温室効果ガスの排出増加に伴い、地球の気温が上昇し、猛暑や豪雨などの気候変動、海面上昇など、さまざまな問題が発生しています。気候変動は、生態系に影響を与えるだけでなく、食料や水資源問題にも関わっており、現在、世界レベルでのCO2の排出量削減対策が求められています。
政府だけでなく、民間法人もCO2の排出削減に取り組む中、CO2の排出削減対策の一環として公用車にEV（電気自動車）を導入する自治体が増えています。では、なぜ全国の自治体でEVの導入が増加しているのでしょうか。
自治体におけるEV導入が増加する背景には、単なる環境負荷の低減にとどまらない、EV導入によるさまざまなメリットが関係しています。
本記事では、公用車にEV（電気自動車）を導入する自治体が増加している理由や導入のメリット、すでにEV導入を進めている自治体の事例などを紹介します。
EV（電気自動車）の基本
環境に配慮したクルマにはEV（電気自動車）のほか、電気とガソリンを併用するハイブリッド車などが存在します。まずは類似の環境配慮車と比較しながらEVの基本について解説します。
EV（電気自動車）とは
電気自動車は、英語で「Electric Vehicle」と表記されます。そのため、その頭文字をとってEVと略されることが一般的です。
EVは、ガソリンではなく、100%電気を使って走るクルマのことです。EVは、ガソリン車とは異なり、搭載バッテリーに蓄えた電気を使い、エンジンではなくモーターを駆動させて走行します。
電気自動車の最大の特徴は、ガソリンを燃焼させることがないため、走行時にCO2を排出させない点にあります。CO2だけでなく、大気汚染の原因となるNOxやSoxも排出しません。
また、モーターだけで走行するため、騒音や振動が発生しにくく、静かで滑らかな走り心地を実現します。そのほか、電気信号が素早くモーターに伝わるため、発進時の力強さを実感できる点もEVの特徴です。
加えて、一般的にガソリンと比較すると電気料金の方が低く、オイル交換などのメンテナンスの手間も少ないため、クルマの保有に伴って必要となるランニングコストも低く抑えられます。
EVの4つの種類と特徴
EVはガソリンを使わず、電気だけで走行するクルマを指すケースが一般的です。しかし、厳密には、電気を使用して走るクルマはすべて「EV」に分類され、EVは大きく「BEV」「HEV」「PHEV」「FCEV」の4つに区分されます。それぞれについて詳しく解説します。
BEV
BEVとは「Battery Electric Vehicle」のことで、ガソリンを使用せず、バッテリーに蓄えた電気のみで走行するクルマのことです。
モーターのみで駆動するため、エンジンはなく、走行中にCO2を排出しません。一般的には、BEVをEV（電気自動車）と表現するケースが多くなっています。後ほど紹介する日産のEVは、全てBEVに該当します。
HEV
「Hybrid Electric Vehicle」の頭文字を取ったHEVは、ガソリンで動くエンジンと電気で動くモーターの2つの動力を備えたクルマであり、いわゆる「ハイブリッド車」のことです。HEVには、エンジンで発電した電力でモーターを駆動させる「シリーズ方式」、エンジンとモーターを使い分ける「スプリット方式」、発進時や加速時にのみモーターがエンジンをサポートする「パラレル方式」の3種類があります。
いずれもガソリン車と比較すると燃費性能は向上しますが、エンジン走行中にはガソリンを燃焼させるため、CO2が排出されます。
PHEV
PHEVは「Plug in Hybrid Electric Vehicle」の略称です。HEVと同様、エンジンとモーターの2つの動力を備えていますが、外部から充電が可能という特徴を持ちます。
大容量のバッテリーを搭載しているため、モーターのみで走行できる距離が長く、外部電源から充電ができ、充電が切れてもガソリンを使って走行することができます。これらの理由からPHEVは長距離走行に適したクルマだとされており、モーター走行中についてはCO2を排出しない点もPHEVの特徴です。
FCEV
「Fuel Cell Electric Vehicle」の略称であるFCEVは、燃料電池車を意味します。水素を燃料とするクルマで、水素と酸素の反応によって電気を発生させる燃料電池を搭載しています。
ガソリンを使用しないため、走行中にCO2を排出させない点はBEVと同じですが、1回の燃料充填にかかる時間はわずか数分と短い点が特徴です。
ただし、FCEVを販売している自動車メーカーは少なく、まだまだ普及が進んでいるとは言えない状況にあります。また、BEVのように電気を充電することはなく、水素ステーションにおいて燃料を補給しますが、現時点では水素ステーションの整備がそれほど進んでいない点も課題とされています。
公用車にEV（電気自動車）を導入する自治体が増加している理由
現在、多くの自治体が公用車にEVを導入する方針を打ち出しています。では、なぜ自治体において公用車のEV化が進められているのでしょうか。公用車にEVの導入が進む背景について解説します。
グリーン成長戦略
日本政府では、2050年までに温室効果ガスの排出を実質0に抑える「2050年カーボンニュートラル」の実現を宣言しています。カーボンニュートラルの実現には、エネルギーや産業の大規模な構造転換、大胆な投資によるイノベーションの創出が欠かせません。
経済産業省では関係省庁と連携したうえで、2050年のカーボンニュートラル実現に向けた「グリーン成長戦略」を策定しています。EVの普及加速の取り組みは、グリーン成長戦略の1つにも掲げられており、EV・インフラの導入拡大の具体例として、公用車のEV転換が掲げられています（※1）。
脱炭素ドミノ
環境省では、2050年のカーボンニュートラル実現に向け、2030年までを重要期間とし、地域から脱炭素を実現していく「脱炭素ドミノ」を進行させようとしています（※2）。
脱炭素ドミノとは、特定の地域で展開した脱炭素取組の成功例を周辺地域と波及させ、ドミノ倒しのように脱炭素を進めようという戦略であり、「地域脱炭素ロードマップ」の中核となる考え方です（※3）。その中で、地方自治体における公用車の電動化の率先実行は主要な政策対応に掲げられており、これに応じて各自治体でも公用車のEV化を進めているというわけです。
2025年12月26日時点において、全国46都道府県、664市、22特別区、401町、63村、合わせて1,196もの自治体が2050年までのCO2の排出ゼロを目指すゼロカーボンシティの表明をしています（※4）。
自治体が公用車にEVを導入するメリット
自治体が公用車のEV化を促進する理由は、カーボンニュートラルの実現のためだけではありません。EVの導入は、その他にも自治体にさまざまなメリットをもたらします。ここでは公用車のEV化によって得られる主なメリットを紹介します。
カーボンニュートラル実現の促進が可能
前述のように、多くの自治体がゼロカーボンシティの宣言をし、2050年までにCO2の排出を実質ゼロに抑えようとしています。公用車を走行時にCO2を排出しないEVに切り替えることは、カーボンニュートラルの実現に一歩近づけるための具体的かつ象徴的な施策となります。
また、自治体が率先してEVを導入することで充電インフラの整備促進につながる可能性もあるでしょう。公用車のEV化はCO2の排出量の直接的な削減につながるだけでなく、カーボンニュートラルの実現に向けたロードマップをより強固なものに変える可能性があるのです。
災害対策・BCP対策として活用できる
BEVには大容量のバッテリーが搭載されているため、EVから電気を取り出す専用の装置を導入すれば、災害が発生した際にはEVを蓄電池として利用することが可能です。また、災害時には住民の避難支援や被害情報の収集など、自治体は住民の安全確保に向けた取組を実践しなければなりません。万が一の事態に、蓄電池として活用できるEVは災害対策やBCP対策としても有効です。
例えば、災害による停電が発生した際、V2H（Vehicle to Home）を導入していればEVから庁舎や避難所に電気を供給することができます。局所的に停電が発生している場合は、通電エリアにてクルマに充電し、停電エリアまで電気を運び、給電を行うような対応も可能です。
※V2H（Vehicle to Home）を使用した、EVから建物への給電イメージ
さらに、災害後はガソリンの供給まで時間を要するケースが少なくないものの、比較的復旧が早い電力によってEVの充電ができれば、サポートが必要なエリアへの物資の運搬や住民の移動などに公用車を活用することもできます。
実際、災害時にEVを使った給電を行った事例もあります。例えば、2019年10月、長野県では台風19号によって千曲川が破堤し、大規模な被害が発生しました。この際、長野県のボランティアセンターでは、日産リーフを使った給電が行われています。燃料を使用する発電機に比べ、EVは音が静かなためにスタッフ同士の意思の疎通がとりやすく、工具の充電、住民の安否確認書類の作成にも役立ったといいます。
ランニングコストの低減と車両運用効率の向上
ガソリン車は、ガソリンが減るたびに給油をしなければなりません。EVも充電が必要ですが、一般的に電気料金はガソリン価格よりも低いため、公用車のEV化を進めた場合、ランニングコストを低減させることが可能です。加えて、EVの場合、ガソリン車に必要なエンジンオイルやスパークプラグの交換も不要となるため、メンテナンスにかかる手間とコストも抑えることができます。
さらに、給油の必要がないため、勤務中にガソリンスタンドを訪れる時間が不要となり、職員の業務効率と運用効率の向上にも貢献します。
走行時の疲労低減
EVにはエンジンがありません。振動や騒音が少ないことから走行時の身体への負担が少なく、長距離を運転しても疲れを感じにくくなります。さらに、モーター駆動による力強い発進は、高速合流時などのストレスも軽減します。
また、日産のEV車にはe-Pedalが搭載されています。e-Pedalはアクセルペダルの踏み込み加減を調整するだけで発進から加速、減速、停止までをコントロールできる技術です。アクセルペダルのみでコントロールできるシーンが増えるため、市街地走行中や渋滞時などにはブレーキの踏み替え頻度を大幅に減らすことができます。ワンペダル操作もドライバーの運転負担を大幅に軽減するものです。
地域住民への啓もう効果
公用車をEVに変更すれば、カーボンニュートラルの実現に向けた自治体としての取組姿勢を地域住民に広くアピールすることが可能です。公用車にEVを導入し、CO2の排出抑制に取り組んでいることを示すラッピング塗装をすれば、より大きな啓もう効果を得られるでしょう。
画像参照元：宮崎市が公用車に電気自動車導入
住民にカーボンニュートラルへの協力を依頼しても、自治体自身が取り組んでいなければ、その説得力は低下します。公用車のEV導入はゼロカーボンシティに向けた自治体の決意を明確に示すとともに、地域住民のカーボンニュートラルへの意識を高め、地域社会におけるEV導入を促進する効果も期待できます。
自治体における公用車EVの活用方法
自治体において公用車のEV導入が進んでいますが、EVの導入にあたっては多角的な検討が必要不可欠です。そこで本章では、日産自動車が実際に自治体からヒアリングした情報をもとに公用車EVの利用実態について紹介します。
※あくまで活用方法の一例となりますので、参考としてご覧ください。
EVの車種ごとの使途目的と走行距離
一口にEVといっても、さまざまな車種があります。EV導入時には使用目的に応じて適したクルマを選択することが大切です。
例えば、軽EVに該当する日産サクラの場合、小回りが利くために市域内の巡回や外訪時に利用する自治体が多い傾向にあります。また、普通乗用EVの日産リーフになると、バッテリーサイズが大きくなり、室内空間も広くなるため、市域内の移動に使用するほか、県外出張等による長距離移動に使用する自治体もあります。
EVの走行距離については、多くの自治体において1日当たりの利用距離は20～50km程度であり、軽EVであるサクラの航続距離はWLTCモードで180kmであることから、日常的な公務における使用において、航続距離に関する不安を抱く自治体はほとんどありません。
万一の電欠に備えて、管理運用側で走行距離のガイドを設ける自治体もあります。
例）一日の利用目安として余裕をもって100kmまでとする等
また、実際にEVを利用している職員の方からは、EV特有の加速力と静粛性の高さが評価されており、一度EVを利用した職員は、ガソリン車よりもEVの利用を希望するケースが多いという報告もあります。
EVの充電事情と充電時間
EVに欠かせない充電については、業務終了後である夜間に実施している自治体が多いです。中には昼夜問わず、未使用時には充電を行っているという自治体もあります。また、公務で要する走行距離が実際はそれほど長くないことから、外部施設における充電を利用する自治体はほとんどありません。
多くの自治体では、EVの車両と同数以上の普通充電器を確保しているため、EVの充電に支障を感じているケースはほとんどないのですが、一部、車両台数よりも充電器の数が少ない自治体もあり、その場合は日中にローテーションして充電を行うといった工夫も必要になります。ただし、今後は充電器の拡充や急速充電器の併用などにより、運用効率を高める予定の自治体もあります。
降雪地域におけるEVの活用
降雪地域では、雪道での走行性に不安を抱くケースがあるかもしれません。しかし、降雪地にある自治体を対象としたアンケートでも、市街地の舗装路走行およびスタッドレスタイヤの装着を前提とすれば、降雪を理由にEVの利用を控えるケースはほとんどないという結果になっています。e-Pedalは雪道でも適切に作動するため、横滑りの不安や停止時の動作も問題なく、降雪時もスタッドレスタイヤを装着し、エンジン車と同様にEVを使用しているというケースは多いです。
雪道でのEV走行については以下の動画を参考としてご覧ください。
上記をまとめると、総じて、EVを公用車として利用することに何らかの不安や不満を感じている自治体は多くはありません。導入前は走行距離や充電について不安を感じられる場合もありますが、実際に使用してみると公務に支障なくEVを活用できている場合が多いのが実情です。また、EVを災害時の非常用電源として活用することを想定している自治体も増えてきています。持ち運びができる給電装置（パワームーバー等）とセットで災害へのリスクに備えるなど、EVを移動手段としてだけでなく「走る蓄電池」として認識している自治体は多いようです。
自治体のEV導入事例
では、実際に公用車としてEVを導入している自治体では、どのようにEVを運用しているのでしょうか。ここでは公用車にEVを導入している代表的な自治体の事例を紹介します。
【福島県郡山市】公用車として30台のEVを一括導入
福島県郡山市では、SDGs未来都市の実現に向けた取り組みの一環として、充電設備と合わせて日産サクラ30台を一括導入。充電機器含めた大規模な電気自動車（EV）の導入は、全国の自治体の中でも初めての取り組みです。
地元企業と連携し、車両管理だけでなく、EVの充電設備の導入・保守管理をワンストップ化したリース契約を採用しました。EV導入に関わる事前調整から運用管理、保守費用の支払い業務までを一括でアウトソーシングすることで、EVの導入時・運用時の事務負荷を低減し持続的な運用を実現しています。
実際にEVを利用している職員からは、狭い道でも取り回しがしやすく、バイパスへの合流でも十分な加速を得られることから、サクラの使い勝手の良さを実感してといった声が挙がっています。また、帰庁後に充電をするだけで翌日に備えられるため、外訪前にガソリンスタンドに行って給油をするという手間を省略でき、業務効率の向上にもつながっているといいます。
郡山市では、過去に台風による甚大な被害を受けた経験があり、BCP対策の重要性を実感されています。EVは蓄電池としての利用も可能であり、巨大なポータブル電源として活用できる点も、EV導入に踏み切った理由の一つとされています。
自治体の公用車におすすめのEV
最後に、自治体の公用車におすすめの日産のEVを紹介します。ぜひEV選びの参考にしてください。
日産サクラ
日産サクラは、多くの自治体に公用車としてご利用いただいている小回りが利く操作性の良さが魅力の軽EVです。
公務では狭い住宅地を走るケースも少なくありません。そのような状況下において、サクラの取り回しの良さは高い評価を得ています。また、EVならではの強力な加速力、インテリジェントアラウンドビューモニターなどの先進技術で、安全かつ安心な運転をサポートします。普通充電でフル充電までにかかる時間は約8時間、最大航続距離はWLTCモードで180kmです。
日産リーフ
世界初の量産型EVとして登場した日産リーフは、全世界で累計70万台以上の販売実績を誇るEVです。2025年のフルモデルチェンジを経た3代目のリーフは、78kWhの大容量のバッテリーを搭載し、最大航続距離はWLTCモードで702kmとなっています（B7Xグレードの場合）。ゆとりのある室内と安心の航続距離は、県外への出張時にも安心です。また、インテリジェンスディスタンスコントロールは、先行車を検知すると適切な車間距離の保持をアシストし、プロパイロットは高速道路走行時にアクセル、ブレーキ、ハンドル操作をアシストするなど、長距離運転時の負担を軽減します。さらに、大容量のバッテリーは、災害時の蓄電池としても活用が可能です。
日産アリア
日産初のクロスオーバーEVであるアリアは、広い室内空間と快適な乗り心地を実現したEVです。モデルによって、66kWhまたは91kWhの大容量のバッテリーを搭載しており、一回の充電での走行可能距離はそれぞれWLTCモードで最大470km、640kmとなっています。
航続距離も長く、安全で快適な移動を実現するさまざまな先進機能が搭載されているアリアは、広い地域の移動が必要になるケースでの使用や他県への移動なども多い自治体、市長車等におすすめです。
日産クリッパーEV
クリッパーEVは、軽商用バンタイプのEVです。商用バンならではの広い荷室は、さまざまな形状の荷物を効率よく積み込める構造です。最大積載量は350kgであり、道路管理課や建設課、公園管理課など、屋外などでの作業が伴い、多くの荷物や道具を搭載する必要があるケースでの利用におすすめです。
航続距離はWLTCモードで180kmであり、地域内の移動には十分に対応できます。また、モーター駆動が実現する力強い加速力は、重い荷物の運搬にも適しており、静粛性の高さ、ハンドルの取り回しのしやすさは、狭い住宅地などでの走行にも適しています。
まとめ
ゼロカーボンシティを表明する自治体では、カーボンニュートラルの実現に向けた具体的な施策として公用車のEV化を促進しています。また、EVの蓄電機能を利用し、災害時にはEVを「走る蓄電池」として利用することを想定している自治体も増加中です。ガソリン価格よりも電気料金は低いことなどから、EVはコストの削減にも効果を発揮します。
日産では、地域に根差した活動を行っており、自治体の皆さまからのご相談も承っています。予算策定に必要な見積作成や用途に合わせた車種提案も実施しているため、公用車にEV導入を検討されている場合は、お気軽にお問い合わせください。
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監修者 石川真禧照（いしかわ まきてる）
自動車を人々の生活の道具として、簡単で分かりやすい評価から評論までを得意として
自動車生活探検家を名乗り、メディア活動を行っている。
軽自動車からスーパーカーまで、年間に試乗する新車、中古車は150台以上。
日本自動車ジャーナリスト協会（AJAJ）副会長。
日本モータースポーツ記者会（JMS）会員。
2026-27 日本カー・オブ・ザ・イヤー選考委員。
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